2021年6月20日 (日)

片足を失ったマメトラ

我が家の農業機械で最も活躍するのは2台の草刈り機、そして昨今は「手押しトラクター」や「ミニ耕運機」とも言ったりする管理機マメトラです。

メーカーはマメトラ農機ですから、この名は本来このメーカーだけを指すのですが小型の管理機をマメトラ呼ぶ人が多いです。

小さいので乗用のトラクターと違い小回りが利き、畑の細い畔間を耕耘するのにはこれが最適です。

ところが、

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一昨日から片方のタイヤがホールごと無い、車軸だけの哀れな姿になっています。

バックに見えるのは、乗用トラクターの大きなタイヤです。

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右側のタイヤのホイールと車軸を止める部分が、取れてしまったのです。→

実は、これが初めてではなく2016年には反対側のがなりました。

この年式のは、この部分の溶接が弱いようで、業者に言わせれば「欠陥ではなく弱点だ」というような言い方に終始しますが、
2016910img_2939←(2016)新たなホイールはちゃんと補強されていますので、やはり欠陥でしょう。

車重は90kgはありますが、スピードは時速にして1キロメートルも出ないのにホイールがやられるとは、困ったものです。

直径25センチほどの小さいホイールですが、単価は8000円ほどで痛い出費はです。

しかし、これが使えないと不自由なので早く部品が届くのを心待ちにしている今です。

出来れば、きょうにも欲しい。

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2021年6月19日 (土)

2021年カレンダーの7月と8月

今年の3月にも記事にしましたが、今年のカレンダーはオリンピック開催に合わせ昨年に引き続き祝日が移動になっています。
令和3年(2021)の祝日移動」(←クリックするとリンク

しかし、五輪の延期決定がギリギリだったのでカレンダー製作開始期には間に合わなかったため、対応したカレンダーは無かったと思っていましたら、
我が家に一つだけ存在していたことに気づきました↓

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7月19日の「海の日」は22日()に、10月11日の「スポーツの日」が23日()に移動。
故に、今年の7月19日(月)と10月11日(月)は祝日(休日)ではない。

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8月11日の「海の日」は8日()に移動しため、9日(月)は振替休日
故に、今年の8月11日(水)は祝日(休日)ではない

なぜ間に合ったのか?

このカレンダーは、毎年村が発行し村全戸に配布している年間行事カレンダーですが、これは年度カレンダーになっているのです。

つまり、1月からではなく、4月から始まり3月が最終月になるカレンダーの為、製作が一般のカレンダーより遅くなるので間に合ったようです。

村内の行事が細かく書かれ便利なカレンダーです。

実は、わたしが係(行政連絡員=班長)で配ったのに気が付かなかったのです(笑)

こういう自治体カレンダーって、発行しているところって稀だと思うのですが、違がうのかな?

私の場合はほとんど影響は無いですが、多くの人は休日と出勤登校日を間違えたりしないように気を付けたいですね。

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2021年6月18日 (金)

東京のど真ん中に米軍基地

「米軍基地の返還運動」と言ったら、一般的には沖縄の問題と思うのが普通だと思います。

しかし、東京都の中心部でもある六本木でも住民らが早期返還の実現を防衛省と都に要請し続けていることは知られていません。

それは、東京都民さえも知らない人がほとんどであることを、今朝のNHKの特集報道で知りました。

首都の中心街の一つである港区六本木には、何と米軍基地が存在しているのです。

基地はヘリポート専用で、米兵の宿舎と準機関紙「星条旗新聞」社などの私設が在り、その面積は約2万6900平方メートル(約8150坪)で、周辺を青山霊園や国立新美術館に囲まれ近くには六本木ヒルズが立つところに在るのです。

その名称は「赤坂プレスセンター」になっていて、まるで米軍基地であることを日本政府が協力してカモフラージュして隠しているかのようです。

もともとは、旧日本陸軍の駐屯地だった場所で、戦後の米軍が接収しそのまま使われているようです。

トランプ大統領が来日した際にはここが使われたそうですから、たぶんオスプレーも利用可能なのでしょう。

米軍基地ですから、そこに出入りするヘリコプターは日米地協定により、日本の航空法を守る義務は無くどんなに危険でも低空を勝手に飛ぶことが許可されています。

低空飛行によるヘリの爆音や墜落の不安という沖縄と全く同じ状況が、港区六本木という都心でも繰り広げられていたのです。

私が気になるのは・・・
日本のメディアが今までこの六本木の米軍基地がついて、ほとんど報道してこなかったことです。

そして、NHKが急にこの時期に特集報道を行ったこととその理由です。

バイデン大統領と菅総理の首脳会談で、何かあったのでしょうか?

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2021年6月17日 (木)

原発の廃炉工事がスタート

震災と原発事故後も施設が無事だった「東京電力福島第2原子力発電所」、東電はこれを執拗に再稼働しようと国に働きかけました。

しかし、「廃炉以外に選択肢は無い」という一貫した福島県側の態度に、東電が再稼働を断念し廃炉することを決定したのはほんの2~3年前のことでした。

そしてついに、きょうから福島第2原発の廃炉作業が始まることになりました。

作業が終わるのは、2040年以降だそうですがさらにかかることでしょう。

長い作業工程の話ですが、その長い年月の間に日本の発電の事情はどう変化するのでしょうか?

気になるのは急変するマスメディアの態度と、熱しにくいのに急激に盛り上がって変化する日本国民の世論です。

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2021年6月16日 (水)

ラジオのAM放送が無くなる

2019年3月に、日本民間放送連盟がFM補完中継局制度の見直しとして、遅くとも2028年の再免許時までにAM放送からFM放送への転換の方針が決められました。

そしてついに、東京のTBSラジオ・文化放送・ニッポン放送の3社が中心となり、リモートで各局と協議した結果全国47民間AMラジオ放送局の内、北海道の2局と秋田の1局の3曲を除く44局からAM放送を停波し、FM放送への移行することの同意が得られたことが発表されました。

ついに、AM波のラジオ放送が無くなることのようです。

福島に有るラジオ福島では、3年ほど前からAM波が届かない地域にFM中継局を立ててAM放送番組をワイドFM を使って放送することが始まっていました。

それが全域に拡大するとは、わたしとしては思ってもみませんでした。

とすれば、AM放送にはそれだけの欠点があるということでしょう。

では、放送局が本気で移行するAM波欠点とは何か?知りたくなりました。

>AMは、振幅変調(Amplitude Modulation)の略で、天候次第で最長で数百kmという遠くまで伝わる電波ですが、

  1. 雷やパソコンなどでノイズでたり、混信や雑音が入りやすい。
  2. 音域が狭いため、FM放送よりも低音質になっていて音楽を良い音で放送するのには不向き
  3. AM波の送信所は電波の特徴から、建設には大きく高いアンテナ(200m前後)、さらに遮蔽物のない広い土地が必要で、郊外や海辺や河川敷にあることも多い。
    よって、水害や津波にも弱いと危惧されているところが少なくない。

全国にあるラジオ局では、AM送信設備の老朽化が進み改修時期を迎えているらしく、このままAM放送を継続した場合には莫大な費用と、放送施設の周囲への影響が問題になりそうな状況のようです。

つまり、最大の理由は「欠点の3番」で、放送施設の維持管理費の軽減と見直しのためのようです。

我が家に今でも保存されている真空管ラジオにはAMという表記は無く「MW」となっていますが、このことを知っている人、または覚えている人はどのくらいいるでしょう?

とりあえずは、FMに変わっても困らないですが、これからラジオ福島を聴くにはワイドFM放送を聞くことができるラジオが必要ですね。

テレビは地上波から地デジ、ラジオはAMからFMへと変化する世の中で、まだスマホも持たないで時代を静観する(?)私です(;^ω^)

 

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2021年6月15日 (火)

夜間中学校

昨日は休刊日で、今日の朝刊は楽しみでした。その今日の朝刊にある募集のチラシが入っていました。

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隣接する本宮市のもので、「本宮自主夜間中学」からの生徒の募集、さらに使わなくなった中学や小学校の教科書とスタッフの募集も記載されていました。Img_3857

そこで、自主夜間中学とは何だろう?知っている夜間中学とは違うのだろうか?と思ったのです。

2016年(平成28)12月、「義務教育の段階における普通教育に相当する教育の機会の確保等に関する法律(平成28年法律第105号第14条」が公布され、全国の都道府県及び市町村は、夜間中学等の設置が義務づけられました。

ところがその普及は進まず、2021年4月現在、中学校夜間学級(いわゆる夜間中学)は12都府県に36校が設置されるにとどまっています。もちろん、福島県にも存在しません。
https://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/yakan/index.htm

そこで公立中学ができないなら、学びたい人のためにNPOの人々が自主的に作ったのが「自主夜間中学」と言うもののようです。

福島県には、福島市の薬剤師大谷一代(いちよ)さん(50代)が代表務める「福島に公立夜間中学をつくる会」が運営する「福島駅前自主夜間中学」が唯一あるだけのようです。

それが本宮市にもできるということのようです。

2021年(令和3)1月25日、衆議院予算委員会において菅内閣総理大臣の答弁

「今後5年間で全ての都道府県・指定都市に夜間中学校が少なくとも1つ設置される、
このことを目指し、全国知事会や指定都市市長会の協力を得て、取り組んでいきたい」

との答弁がなされたのを受け、今年になって福島県でもやっとその設置につき検討を示しましたが、
その内容は「県立ではなく、市町村単位に設置する」というもになっています。

その理由は、「福島県は広いから」と言うことになっていますが、県のサイト等を見ると本当の理由は「夜間中学の運営の仕方が、よく判らない」というのが本音のようです。

たぶん、設置が進まないでいる他県の理由も同じだと思われます。

対象者が、年齢も国籍も問わないということで教師募集も難しいのかもしれませんが、自主夜間中学を運営する方々に学べばいいことだと思います。

そのまま採用しても良いわけですが、役人や教育委員会と言うのはプライドが高くてそういう団体に頭を下げたくないのでしょうね。

もしそうだとしたら、くだらないプライドで国民の学ぶ権利を奪うのは憲法違反でしょう。

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