きょう、スプレー式の潤滑油が切れかかったのでホームセンターに買いに聞きました。
スプレー式潤滑油は防災日効果などの働きもあり、鋏や鍬に農業機械、そして刃物類には欠かせず頻繁に使うので単価の安いことが第1条件です。
現在使用しているのはその条件に合う単価＝198円で買っていたのですが、年々上がって昨年は298円にまであがりました。
それでも国産の製品より3割ほど安いものでした。
ところが、きょういつものホームセンターで同じものが348円にも上がっていたのです。
どうしようかな？他のホームセンターに行ってみるかと思い始めていた矢先、別の棚に某有名メーカーのK社のが特売されているのを見つけました。
なんと、その国産の方が安いのです。驚きです
輸入物の値上がりが激しく国産に追いついているというのは知っていましたが、こんなものまで輸入物が国産製品と同じ価格になっているとは、うれしいのか、悲しいのか、なんとも言えない気持ちになりました。
もちろん、その国産製品を買ってきました
空家問題は大きな話題になっていますが、その空家を狙った「空家窃盗」が昨年の2025年の1年間で14000件ものが起こったそうです。
過去に空家窃盗を行った者の話によると、空家には現金や貴金属などが残されていることがとても多いそうです。
何を隠そう、私の家の近くにある空家でも窃盗（2回）があり、警察が取り調べに来ていますので私には対岸の火事とはならない話です。
これを防ぐには「生活感を出す」ことだそうで、具体的にはカレンダーをきちんと変えるとか、庭の手入れはしておくなどだそうです。
日本も危ない国家になりました。油断も隙もあったもんじゃないです
ホルムズ海峡封鎖による原油やナフサなどの不足が続く中、日本は代替の産油国との交渉に努めています。
その一つに中央アジアの世界最大の湖のカスピ海沿岸にあるカザフスタンとの取引を開始したようですが、その積油港での大型タンカーが入港しにくい状態にあるそうです
原因はトランプ大統領が「史上最大の詐欺だ」と公言する地球温暖化により、カスピ海の水位が約2ｍ下がっていることのようです。
カスピ海の水深は、南では最深部で700ｍ以上にもなりますが、北では5～6ｍしかない浅さであり2ｍ下がることは深刻な問題のようです。
『トランプ害』はどこまで及ぶのでしょう
今朝のニュースで、日本全国の自治体で公共関係の入札の不成立相次いでいることが報道されました。
不成立が起こっているのは、自治体が運営する施設の燃料に始まり、公共施設の工事など多岐にわたるそうです。
全てがペルシャ湾の問題で、石油製品や物資が滞っていることにより材料の不足、そして単価高騰により自治体が希望する予定価格では低すぎて企業が賄えないということのようです。
これもまた、無知でわがままなトランプの影響ですが、当のご本人は日本の寿司チェーンの株を買い付けるなどお気楽なものです。
何をやっているのでしょうか？アメリカの共和党議員たちは
アフリカで続く「エボラ出血熱」患者の増加、さらには幼児に「ハシカ」が流行しているといいます。
そして今度はオーストラリアで先住民を中心に、「ジフテリア」の感染が拡大し深刻な状態だそうです。
南米ペルーでは大地震に見舞われ、いまだに瓦礫と化した町はほぼそのままの状態で救助隊員は手作業で瓦礫を撤去する様子がニュースで流れました。
世界の指導者を自負するEU、ロシア、中国、アメリカの首脳たちは、政治の駆け引きをにこやかに行っています。
どこかおかしくなっているのも地球温暖化に何らかの影響を受けているせいなのでしょうか？
動物は寒いと寄り集まり、暑いとバラバラに涼所を求め移動するがごとく
きょうのワールドニュースは、イスラエルとアメリカ軍によって攻撃され戦闘状態にあるイランでは戦闘が始まってから死刑執行者が倍増しているという現地リポートでした。
これはイラン国内で現政権に不満を持つ人々への見せしめと威嚇とけん制がその理由だとされています。
その同じ報道番組では、アメリカでも死刑執行数が増加しているという驚きの内容も報道されました。
これはトランプ大統領による「不法移民＝凶悪犯」という観念から、それらの人々に対する威嚇の一環だそうです。
この人たちは人の命をなんだと思っているのでしょうか？
日本国憲法96条では日本国憲法の改正手続に関する過程は、旧憲法では国会議員の3分の2以上で改正が成立していました。
現行憲法の96条での改定条件には国会の3分の2以上の賛成では改正されず「発議」のみに限定され、最終的には「国民投票による過半数の賛成」で成立されることが定められました。
そのため現行憲法は旧憲法の条文で改正されましたので、現行憲法は国民投票は行われていません。
それはさておき、憲法96条にある「国民投票による過半数の賛成」の「過半数」というものに対しての詳細が記載が無く、
について、どれを指すのか議論があったようです。
現行憲法制定時の「憲法改正草案要綱」の英訳文では「the affirmative vote of a majority of all votes」（総投票の過半数の賛成）と、明確に示され、現行憲法の英訳文も同じく「the affirmative vote of a majority of all votes」（総投票の過半数の賛成）としてしているらしいのです。
なぜ英訳だと具体的になるのか、誰が英訳した（させた）のか？は不明ですが、
つまり96条の法的な「過半数」とは、結果として3番の「有効投票数の過半数」と定められているそうです。
投票率が50％を切っていても、投票した人の過半数が賛成なら「国民の過半数」となってしまうわけでして、なんだか釈然としません
5月17日、世界保健機関（WHO）はアフリカ中部のコンゴ民主共和国などでエボラ出血熱の感染が広がって、感染による死亡者数は16日時点で80人を超え、約250人以上に感染が疑われる症状が出ていることを発表しました。
コンゴ民主共和国では2018～2020年にエボラ出血熱が流行した際には、約2300人が死亡するという惨事に見舞われています。
さらに感染は、隣国のウガンダでも感染が確認されているということです。
悪いことに、今回の感染が拡大している「ブンディブギョ株」には有効なワクチンや治療薬が確立されていないということも恐ろしことです。
こういう場合WHOを中心に大規模な国際的な連携による監視や検査、集中治療などの対策強化を図るのが一番ですが・・・
WHOへの資金提供最大国家のアメリカのトランプ大統領が、「WHOはコロナウイルス感染の対策が悪かった」としてWHOを脱退を宣言し2024～2025年分の2億6000万ドル（約410億円）が未払いになっているため、WHOは人材削減など資金繰りに追われている有様です。
ここでも、ここでも無知なトランプ大統領によって多くの死者が出ることは確実な情勢です。
学習指導要領の改定に向け、小学校の「算数」を「数学に統一」「新名称に変更」または「算数のまま」という議論が中央教育審議会の作業部会で進んでいることが報道されました。
その中でも最も目立つのが、「中高と同じ「数学」に統一すべきではないか」というものようです。
ただ、委員の間でも賛否は分かれているようです。
「統一」に賛成の理由
改正に慎重な理由
小学校で「算数」という科目名が使われ始めたのは昭和16年（1941）だそうですから、太平洋戦争開戦の年と言うことになりますから、日本人にとっては約85年間も慣れ親しんだ科目と言うことになります。
名前が変わって学習がしやすくなるなら良いですが、そうでないならもっと別の論議をしてもらいたい気がします
「デジタル」という言葉が急激に広まったのは、携帯電話の中心がアナログ通信からデジタルへ変化し始まった1980年代（昭和55）以降からでしょう。
ちょうど私が初めて携帯電話（デジタル式）を買ったころですから、今から約40年前と言うことになりWindowsが話題になったころもそのころでしょう。
それからのICTのデジタル化は急激に進みましたが、世界でも最もデジタル化が進んで小学校でも教科書をタブレットを採用したりしたのがスウェーデンでした。
その世界一デジタル化が進んでいるスウェーデンで、「急速なデジタル化によって学力低下につながっている可能性がある。幼い脳には悪影響がある」という声が高まり、以前のように紙の教科書を使用することが復活しているというのです。
従来の紙の教科書には「集中力」を養う効果もあるというのも復活の理由のようです。
ただ、それに対する反対意見も少なくなく、紙とデジタルの併用が望ましいというのが結論になるようです。
アメリカでは、学校でアルファベットの筆記体を教えることを廃止していましたが、昔の本が読めないとして数年前から筆記体教育が復活しているそうです。
世の中、何もかもが戻りつつあるのでしょうか？あの世界大戦まで戻るのはやめてほしい
どこの国かは不明ですが、その国に出店している韓国料理店のある中国人スタッフの、そこに来店する客の中で中国人、韓国人、そして日本人の客の特徴についてSNSに投稿した内容が話題になっているそうです。
これはその投稿者の主観的なものであり、また、お客さんたちは観光客もいるが、現地に住んでいる人が多い場所でもあることも加味してのことだったようです。
その上で投稿された特徴とは・・・
「中国人」の特徴
「日本人」の特徴
「韓国人」の特徴
共通点は唯一で、「ものすごく箸遣いがうまくて、フォークがほしいと要望されることがほぼない」というものだったようです。
日本人の特徴は、食べた後をきれいにすることも含め私もほぼ同じなのでなんとなくニンマリしてしまいました
「おまかせ民主主義」と言う言葉は、元宮城県知事で政治評論家の浅野史郎氏が宮城県知事在職中（1993～2005）に使った、
「『民主主義』の対義語は、社会主義や共産主義ではなく、『おまかせ民主主義』である」
と言うものです。
この「おまかせ民主主義」とは何を意味するかというと、
たとえば、理由もなく投票に行かず選挙権を放棄するような一部の国民、そして政治家がリーダーシップを発揮せず官僚主導のまま政治家・行政を指すことのようです。
ただ、選挙のたびに投票所に行って権利を行使しても、その候補者が当選しなければ投じた票は空しく「死票（しにひょう）」になってしまうのも選挙制度です。
民主主義とはスッキリしないことと見つけたり・・・でしょうか
磐越自動車道の福島県の郡山市熱海町付近で発生した高校生の送迎マイクロバス事故、学校や手配した会社などの話は食い違っていますが、確実なのは運転していた68歳ドライバーの運転ミスということは間違いないようです。
テレビではいつものように「あのくらいのカーブは曲がれないはずがない」とか専門家と言う方々の解説が行われていますが、事故現場を走行したことがある人ならあの場所は油断すると恐ろしい急なカーブであることはよく知られています。
だから、「急カーブ注意」や制限速度が80ｋｍになっているのです。
現場を知らない人たちって気楽でいいと思います。
高市総理は国会での失言で日中関係悪化になってから、マスコミとの通路でのインタビューを避けているそうです。
致し方ないと思います。
最近の言葉で気になったのが「憲法改正」についてのビデオメッセージでの発言です。
『・・・本来、憲法改正と言うものは定期的に行われるものです。・・中略』
憲法改正と言うのは現行憲法でも旧憲法でも、改正されることは認められているので「憲法改正」についての是非については肯定の否定もしない考えが私の考え方の基本です。
しかしながら、「改正は定期的なもの」というのは初めて耳にしました。
憲法改正では必ず引き合いに出される銘文憲法で最も古いアメリカの憲法でさえ、定期的な改正は行われていません。
もしかして、「定期的な憲法改正発議を開催すること」ということを言いたかったのでしょうか？
それとも、本当に定期改正が正しいと思っているのでしょうか？
そうだとしたら大きな思い違いです。
なぜなら、憲法改正に対し日本もアメリカもあれほど難しく何重もの条件は付けられていないと思います。
村内の老人会に配られる新聞に面白いパンフが織り込まれてきました
上記がそれで、大きさはA5伴という小さいものですが、その大きさがかえって目を引く気がしました。
でも、なぜに「親父の小言」というタイトルなのでしょうかね？
そこだけがよくわかりませんが、面白い注意呼びかけではあります
いろいろな大義名分があるのでしょうけれど、アメリカ軍とイスラエル軍によるイラン攻撃でホルムズ海峡が通れなくなりペルシャ湾では貨物船の大渋滞です。
その反動と言うか、とばっちりと言うか、そこを通れない船が中米のパナマ運河に殺到し、こんどはこちらで貨物船の大渋滞が起こっているそうです。
これによって、中東の貿易もアメリカそのものの貿易も影響が出て、物資不足と物価高はさらに加速するようです。
日本ではゴールデンウイークでの大渋滞が発生し、わがやでは母の重体が継続中です。
「じゅうたい」、「じゅうたい」、気分も重態です
経済用語に「仮需」というのがあることをテレビ報道で知りました。
テレビに出たメーカーの代表の方は「かじゅ」と言っていましたが、「仮需」とは「仮需要」の略称であり「かりじゅ」と読むのが正しいようです。
これは読んで字のごとく、実際の需要が有るのではではなく、一時的または投機的な要因によって生じる仮の需要のことを言います。
仮需が発生する原因には、品物の価格上昇への期待による買い急ぎ、物資不足への懸念による買いだめ、投機目的での購入、政策変更前の駆け込み需要などがあります。
仮需は一時的に市場を活性化させたかのようになりますが、実際は商品流通の目詰まりの原因となり小売り店舗などで商品不足を引き起こすものです。
昨年の米騒動がまさしくマスメディアの煽り報道によって消費者の仮需が発生し起こったもので、今年はコメの値崩れと過剰生産が起こることになりました。
ことし、高市政権はナフサの量は確保したと言っていますが、仮需が発生し物流が目詰まり、小売店や個人の工務店・塗装業などではシンナーなどが不足や価格高騰が起こっています。
誰が悪いのか？メーカー？政府？
いやいやトランプでしょう
ウクライナに侵略を続けているロシアですが、一見すると日本からは遠いところでの戦争のように感じます。
しかし、ロシアのサハリンから北海道の宗谷岬までの距離は43ｋｍ、さらにロシアによって実効支配されている国後島をロシアとすれば、そこから東北海道までは17ｋｍしかない近さの隣国になっています。
ロシア軍はその国後島で軍事ドローンの訓練をしているらしく、そうなるとウクライナ戦争はすぐそばの国がやっていることになります。
遠いことではないのですよね
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