私のIPアドレスが、なぜか海外?
現在、なぜか?いつもの皆様へのブログにコメントをわたしが投稿しようとすると
問題が発生しました。
海外IPのコメント投稿は行えないように設定されています
わたしのIPアドレスが海外の番号だと判断され、上記のような表記が出て投稿ができなくなっています。
わたしのIPアドレスの数字は全く変化していないのに・・・どういうことでしょう?
30日追伸、
きょう、なぜか元通り正常に投稿できるようになりました。よかったです
いったいどういうことだったのでしょうか
現在、なぜか?いつもの皆様へのブログにコメントをわたしが投稿しようとすると
問題が発生しました。
海外IPのコメント投稿は行えないように設定されています
わたしのIPアドレスが海外の番号だと判断され、上記のような表記が出て投稿ができなくなっています。
わたしのIPアドレスの数字は全く変化していないのに・・・どういうことでしょう?
30日追伸、
きょう、なぜか元通り正常に投稿できるようになりました。よかったです
いったいどういうことだったのでしょうか
ウクライナは、侵略してきたロシア軍との戦闘費用を世界中から協力を得ています。
その戦争も長引き4年ほどになり、アメリカを中心に協力を拒むところが増えてきました。
そこでウクライナはいろいろな費用の代替え対策を始めています。
一番はドローンの製造と操作技術伝授を、実戦で培われたその貴重な経験は世界の防衛改革を急変させています。
もっと驚いたのは、ウクライナ軍が収集したロシア軍の戦車や武器の情報資料を同盟国に情報として伝えていることです。
秘密主義のロシアにとっては防衛力を世界中にさらされているも同じで、それは恐ろしいことだと思います。
ウクライナのゼレンスキー大統領はすごい人です
アメリカの各地域で行われている首長選挙、トランプ大統領が推す共和党員はことごとく落選しているようです。
その様子がNHKBSワールドニュースで放送されましたが、ある候補者が多くの支持者の前で演説した内容にうなずいてしまいました。
「我々(アメリカ国民)の敵はイスラエルに居るのではなく、
敵は、ホワイトハウスに居ます」
そのとおりでしょう。
もっとアメリカ国内で注目されているのは、ニューヨーク市長をはじめとして次々に市長選で当選しているほとんどの人が「民主社会主義者」と言うところのようです。
そのためトランプ大統領はSNSで「アメリカを共産主義にしてはならない」と投稿していますが、民主社会主義者の勢いは増す一方のようです
日本でも主に中国人富裕層による投資目的だけのマンションや土地の買収が周辺の価格高騰を招いているなど悪影響を及ぼしているとして、遅ればせながらその対策の法整備が始まり原則として「居住目的」以外の外国人による買収を認めないという規制が高市政権によって始まろうとしています。
タイでは国籍を持っていない外国人は、タイ国内の土地を購入することも、タイ国籍を持つ人の名義を使用して土地を購入することも禁止されています。
ただ、例外としてBOI(タイ投資委員会)に認定されている企業、もしくはIEAT(タイ工業団地公社)に認定されている工業団地に立地する企業、投資資金を4,000万バーツ以上(日本円で約1億5,000万円)保有し居住を目的とした土地を1ライ(1,600平方メートル)まで購入する個人に関しては可能とされています。
そんな厳しい法律があるタイでも、外国人が土地を取得することが急増し問題になっているそうです。
そのやり方は、まずタイ法人名義で土地を買収、その法人には少額の外国人株主の名があります。
ところが土地を法人が取得したとたん、その少額の株主は「筆頭株主」に急変、そして事実上の所有はその外国人になるという手法です。
これは違法取得だとしてタイ当局が捜査した結果、その手口で土地を所有していた件数は300件以上に上っていたそうです。
これもまた中国がらみらしく、すごい国家だと改めて感じます
トランプ大統領による国内と世界への妨害政策はどこまで行くのでしょうか?
温暖化対策からの離脱、WHOからの離脱とイラン攻撃では多くの人々の命がなくなり、世界中に経済的損失を被らせました。
そして、オリンピックをしのぐ世界最大のスポーツイベントである「ワールドカップサッカー」では、テロ対策を理由にアフリカや南米そして中東の国々のサポーター個人に対し、訪米の際に保証金として日本円で約240万円という莫大な金額を課しました。
サッカーが盛んな国家は貧しい国家が多く、このトランプ大統領の妨害政策によってほとんどの人々は応援を断念させられました。
今大会で注目されているカーボベルデ(カーボベルデ共和国)、アフリカ北東部に在り京都府ほどの面積しかない小さな島国のもその犠牲に遭った一つでした。
もう嫌になります。
4年目を迎えるロシアによるウクライナ侵略戦争ですが、それによって亡くなられた人数は各国や機関によっていろいろな発表がなされ確信が持てないのも戦争の特徴です。
先日イギリスの調査局による最新の調査が発表されましたが、それによればロシア軍の戦死者数は4年間で50万人に達しているとのことです。
ロシア軍兵の戦死者は1日=1300人、それに対し補充される兵士は1日=1000人と言うことらしく、前線では兵士が減るばかりだそうです
ちなみにウクライナ政府によるウクライナ軍の戦死者数は約5万人だということですから、ロシアの戦死死者はけた違いであることがよくわかります。
それでもプーチン政権は戦争をやめる気はサラサラないし、兵隊は消耗品としか思っていないらしく「減ったら補充すればいい」と思っているようです。
“ネオナチ3人衆=プーチン、ネタニヤフ、トランプ”は恐ろしい
イランとの停戦についての覚書にサインしたトランプ大統領、停戦にこぎつけたとして自慢たらたらですが、それに対しアメリカの政界からの投稿には拍手喝采でした。
「(トランプの態度は)火を消したことを自慢する放火犯のようなものだ」
その通りです。
もっと悪いのは、その放火犯が焼け出された被害者に復旧の資金を要求するという悪行です。
最近思うのです。
もしかするとトランプ氏はすでに暗殺や病気によってこの世にはおらず、今は影武者だった一般人が好き勝手をしているんじゃないかと・・・
まさかですがね
昨年の猛暑のころ2025年8月、福島県郡山市本町2丁目の県道で、基準値の約5倍のアルコールが検出された24歳男性が運転する乗用車が信号機などに衝突し、助手席の男性が死亡するという事故が発生しました。
運転していた男性も重症を負ったため、昨日の6月17日に「危険運転致死」の容疑で逮捕されました。
さてここで頭に浮かんだのは、交通法規では酒気帯び運転した場合には同乗者も「2年以下の懲役または30万円以下の罰金。転免許がある場合は免許停止や取消」に処せられことが定められています。
とすれば、この事故で亡くなられた助手席の20代男性にも事情聴取や取り締まりなどの行為が死後に行われるのだろうか?と言う疑問です。
リサーチしたら、さすがに死亡した場合は同乗者を取り調べることは無いようです。
ただし、
事故を起こしたドライバーに対してや保険会社に対し請求できる賠償額が減額(おおむね10%~30%の範囲で判断されることが多い)されるケースが少なくないようです。
「飲んだドライバーの車には乗らない。」「運転者には飲ませない」が一番のようですし、結果として身を守ることになるということですね
レッドロビンの生垣は、我が家では高所作業に加え最大量の剪定作業になるためかなりの大仕事になります。
昨日に1日がかり剪定は終了させましたが、その枝の片づけは残ってしまいました。
きょうは30℃のもなる“いい天気”となり、切った枝を集めてゴミ袋詰め作業は汗だく、昨年は急な母の入院のため剪定を省いたので、その枝の量は例年の倍近く(特大袋で20個)にもなり、これまた1日中かかってしまいました。
もともと大変な作業で疲れるのは当たり前ですが、年々その疲れは増すようです。
ただ、今年の疲れは今までで最高だったように感じました。
農林水産省では、これから消費量が多い野菜や多くなることが見込まれ食卓に不可欠だと位置づける野菜を「指定野菜」ということにしています。
現在まで「指定野菜」に決められているのは↓の14品目
キャベツ、きゅうり、里芋、
だいこん、トマト、ナス、
にんじん、ねぎ、白菜、
ピーマン、レタス、玉ねぎ、
ジャガイモ、ほうれん草
この14品目の中で最も新しいのは1974年(昭49)のジャガイモだそうで、言い換えればジャガイモ以来50年以上追加野菜が無かったことにもなります。
今年、ここに52年ぶりにブロッコリーが仲間入りしたことが発表され、指定野菜は15品目となりました。
ブロッコリーにはビタミンCがレモンの1.4倍、たんぱく質もホウレンソウやジャガイモの2~3倍含まれ、栄養価は高い野菜とされています。
近年は野菜離れや輸入物が多くなっていることに対抗し、国産野菜の復権に農水省はつなげたいらしいです。
ブロッコリーは我が家でも作っていますが、1年を通して作付けが可能で冬の寒さにも強くいろいろな料理にも使え重宝な野菜の一つです。
それに、中心の大きいのを採ってからも、あとからあとから小さいブロッコリーが出てくるので長期間食べられ、ありがたい野菜です。
通販サイトの衣料品のところを見ていたら、「カポック」という知らない繊維素材名が頻繁に出ていることに気づきました。
さらによく見ると、それは今まで「木綿」や「コットン」と表記されていた衣類に使われていて、サイトによっては「カポック綿」と表記されているることも判りました。
調べたらこの繊維は「カポック」という樹木から作られる新たな木綿生地で、本家の綿花素材の木綿(コットン)と比較すると重さが8分の1の軽さなんだそうです。
衣類の天然素材と言えば、木綿(コットン)、麻(リネン、ジュート)、絹(シルク)、毛(ウール)が一般的ですが、世の中はナフサ由来の化学繊維が入手困難な時、「カポック」のように新たな天然素材はさらに増えるかもしれませんね。
「カポック」覚えておきましょう
きょう、衆参両院の正副議長が皇族数確保策に関する「立法府の総意」案に合意したことの記者会見を行いました。
衆参の議長副議長からは、改正の方向性が固まったことで、今国会中の皇室典範改正が前進するような安堵の言葉が聞かれました。
しかし、総意案では、皇族の「配偶者と子への身分付与」には言及せされず、総合的に検討し「必要と認められる場合は所要の措置を講じる」との検討条項を付則に設けることで終了していて、何も決まっていないとしか言えません。
まるで表紙のデザインだけの会議だったようにしか見えないもので、ガッカリです。
母の入院費の一部はコンビニでの払い込みで支払いをしているのですが、その会計の際にコンビニの店員が口にすることで気になっていることがありました。
「1枚でよろしいですか?」というものです。
コンビニでの支払いは正確には「収納代行」という業務らしいのですが、ネットで検索したら扱う支払い内容や金額で違いはあるものの、複数の払込票が一度に支払い出来るようなのです。
つまり「1枚で・・・」とは、「この他にもありますか?」と確認していることのようです。
それなら最初から「この他に払込票はございませんか?」と確認すべきではないでしょうかね
先日のこと、知り合いの工務店の代表が集金に来て、建築現場での愚痴と嘆きを沢山話していきました。
電気工事やではエアコンの室内機と室外機をつなぐパイプを覆うプラスチック製のカバーが無い、
木材では化粧合板を作るための接着剤不足で合板が届かない、
壁などの断熱材が無くて壁が仕上げられない、
塗装屋はシンナーが無くて工事ができない。困った・・・
全部不足するナフサ由来製品んです。
別れ際にその社長が言いました。
「あのやろう。〇〇するやつはもう居ないですかね?
もう何度もやられたから難しいですよね」
「〇〇」の部分はあえて伏せましたが、物騒な言葉であることは困窮する工務店などの切実な思いであることは理解できるでしょう
歌手の美川憲一さんは指定難病の「パーキンソン病」に罹患なされ、リハビリなど治療しながら歌手活動を行っていることをテレビの特集番組で視ました。
若く見えますが先月で80歳におなりで、その根性と言うか、歌手へのこだわりに感心させられました。
その特番では最後に美川さんが大事にされている座右の銘と言うか、ご自身の考え方の基になっている言葉を色紙に書き示しました。
書いた内容はそれまでの流れで判っていましたが、締めとして文字にしてもらうという演出にしたのだと思います。
ところが、美川さんが掲げた色紙の文章に「ん!えっ!何?」と頭に混乱を覚えたのです。
その文章は、美川さんらしく「縦書き」で3行だったのですが、私が混乱したのはその縦書きの行が“左から右へ”と書かれていたのです。
縦書きの場合の文章は、『右から書き始め左下で終わる』と言うのが常識であり、その逆には慣れていない私はちょっと混乱するのです。
報道などによれば、最近では縦書きも横書きと同じく左から書き並べる人が増えているらしいのですが、まさか芸能界のご意見番とか言われ、80歳でもある美川さんが何の躊躇なく逆に書くのには驚きでした。
シイタケの原木栽培とはシイタケの菌をナラやブナなどの広葉樹の丸太に打ち込んで山林の中で栽培するものですが、福島県内では東日本大震災による原発事故の為未だにその栽培どころか、材料である原木の切り出し出荷も制限されたままです。
県内の森林組合にはこの損害賠償が、震災から10年を期限に支払われていますが、森林組合はその期限を15年まで延長して追加賠償を東電に求めて交渉を行っています。
その交渉の資料を経産省が作成したのですが、その報告書は全て加害者である東電が準備した調査資料だけを採用し、被害者である森林組合には何も話を聞かずに作成していたことが与党国会議員からの指摘で判明しました。
さらに、その書類には県内の一部の森林組合について「否定的な立場」という虚偽の記載をしていたのです。
損害賠償を早く切り上げたい東電の意向を経産省が組んだのではないか?と推測されていますが、それはかなり確率が高いことは確かでしょう。
経産省の天下り先で多くの役員についている東電、未だに体質は変わらないようです。
現地時間の5月29日、アメリカの首都であるワシントンの連邦地裁は、ワシントンの文化施設である「ケネディ・センター」の理事会(トランプ大統領が名称を「トランプ・ケネディ・センター」に改称したことについて「違法だ」として民主党議員らから起こされていた訴訟への判決を下しました。
施設の「ケネディ・センター」という名称は、ジョン・F・ケネディ元大統領の功績をたたえ法律で定められたものであり、その名称を付けたのはアメリカ連邦議会であり、その名称を変更できるのは連邦議会だけであるため理事会だけによる変更は認められない。
ゆえに「トランプ・ケネディ・センター」の名称は違法だとして、「ケネディ・センター」(会の代表はトランプ大統領の)理事会に名称の中の「トランプ」を削除するよう命じた。
ワシントン・ポストによれば、昨年2月のトランプ氏の理事長就任後から「ケネディ・センター」のケットの売り上げが大幅に減少し、それに伴て同施設で働く多くの職員が解雇されたらしく、ここでもトランプ大統領の傍若無人がアメリカ国民を苦しめていたようです。
この判決に対し、当然ながら自ら理事長を務めトランプ大統領は激怒し、得意のSNSに「恥を知れ」と投稿したそうですが、これによってトランプ大統領も「恥」と言う言葉を知っていたのだとあらためて知った気がしました
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