森喜朗氏が、会長職の辞任を表明した組織名がなんともよく解らない人や、誤解している人が多い気がしてなりません。
それは、IOC、JOC、そして組織委員会の違いがよく解らないからだと思います。
何を隠そう、私自身が区別が区別が付き難く、恥ずかしながら混乱した状態なのです。
そこで、わたしなりに三つの組織を整理してみました。
< IOC >
- 日本表記名:「国際オリンピック委員会(仏表記=CIO)」
- 現代表:「トーマス・バッハ会長」(ドイツ人、筑波大学名誉教授)
- 設立:1894年フランスのパリ(第1回オリンピック競技大会の2年前)
- 創設者:ピエール・ド・クーベルタン男爵(フランス人)
- 活動内容:オリンピアズムという理念をかなえるため、オリンピックを開催運営する最高機関
※オリンピアリズム=スポーツを通して心身ともに鍛え、世界中の人々と交流し、平和な社会を築くという理念
- 管理下組織として、世界各国にNOC(国内オリンピック委員会)を認可している
- 組織は恒久的に存続する
< JOC >
- 日本語名称:「日本オリンピック委員会」
- 現代表:「山下泰裕 会長」(柔道の金メダリスト)
- 設立:明治44年(1911)発足。
- 初代会長:嘉納治五郎氏(柔道の創始者)
- 組織:IOCに認可され管理下の各国の「国内オリンピック委員会(NOC)」
つまり、IOCの「日本支部」という位置づけになる。
- 活動内容:日本国内でオリンピズムを拡げるため、選手強化とオリンピックへの選手派遣が活動の柱。
日本では、JOC以外の組織がオリンピックに選手を送ることができない(オリンピック憲章)
- 組織はIOCから離脱しない限り、恒久的に存続する
<東京五輪組織委員会=TOCOG>
- 正式名称:「公益財団法人東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会」
- 現代表:未定。※前代表は総理大臣経験者の「森喜朗氏」だった。
※名誉会長:御手洗冨士夫氏名誉会長」 (日本経団連名誉会長でキヤノンCEO)
- 設立:2014年(平成26)1月24日、東京都とJOCによって発足。
- 活動内容:東京オリンピックの運営と管理またスポンサー関連事業という、主に財政・設備面に関わる業務が主力。
- 組織は、東京オリパラが終了すると解散となる。
- 尚、委員会には「顧問会議」が存在し、閣僚など政界人や財界、芸能や文化、スポーツ界らが名を連ねる。
現顧問会議トップ=最高顧問議長は「菅義偉総理大臣」(※前は安倍総理)
乱暴な言い方をすれば・・
IOCが興行主または芸能プロダクション、その地域の窓口がJOCで、組織委員会(会長)は地元の顔役団体、東京都が興行の地主といったところでしょうか。
新聞などに次期会長候補として挙がってい女性の、小谷実加子さんはJOC委員、高橋尚子さんは顧問会議メンバーになっています。
顧問会議メンバーには、泉ピン子さん、夏木マリさんも入っていたんですね。
ちなみに、わが県の内堀福島県知事も顧問会議メンバーなんです。
組織委員会は東京都とJOCによって作られたので、小池都知事は「五輪組織委員会は都の下部組織」というような発言をして、森前会長が激怒したことを思い出しましたが、わたしも小池都知事と同じく思っていましたので森前会長の激怒には首をかしげました。
それは今でも同じような思いです。
ですから、五輪組織委員会の次期会長には小池都知事の兼務というのも、選択肢としてあっても良い気がするのですが・・
なんだか、小池都知事には反感者が多く無理のようですね(笑)
いずれにしても、大都市東京の知事が兼務することは不可能なことも事実です。
今日のスポーツ紙には、プロ野球横浜ベイスターズのオーナーで、昨年は女性初の12球団オーナー会義議長を務めた「南場智子オーナー」も次期会長の候補に挙がっているという記事がありました。
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