あまりにも頻発する自然災害、停電時の情報はラジオ（カーラジオ）が一番ですが、今は安否連絡も取れるスマホの電源確保が一番大事だと思います。
そこで以前からスマホ用に「モバイルバッテリー」が欲しいと思っていて、16日にアマゾンに注文した商品が18日に届きました。
性能の詳細は↓
選定の目安は大容量（20000ｍAh以上） であること、 ソーラー充電が可能なこと、コスパが良い(5000~6000円以下）ながらも、しっかりと「PSE認証」があることでしたのでこれは満足でした。
昨今の店には買い物するとポイントがたまるポイントカードが必ずあります。
なかなか溜まらないですが、溜まった時には支払いに使えて便利です。
私はスマホを持つようになってから、そのポイントカードに代わりにポイントアプリを利用するようになりました。
たまったポイント数が判ったり、店舗によっては複数のポイントカードにポイントが入るので非常に便利です。
ただ、まれに接続ができなかったりすることがあるのは困りものです。
数日前もそれが起こったのですが、所持している10以上のアプリがどこへ行っても「接続ができません。混みあっています」などになったのです。
帰宅して再度開いたら、全てが難なく接続しましたので、対処方法を検索したら・・・やはりこういうことがあちこちで起こっているんです。
対処方法は↓
わたしは、2番の再起動を試しました。
そしたら、元通りにどのアプリでも接続・起動するようになりました。
トラブル（フリーズ）したらまずは再起動、スマホもパソコンと同じことが判りました。
LINEは、ソフトバンクグループのLINEヤフー株式会社が運営・開発する、日本のモバイルメッセンジャーアプリケーションで約1億9400万人が利用しているそうです。
実質の経営を賄っているのは、韓国の「ネイバー（企業）」と同じく韓国のLINE Plusという会社で、約1億9400万人の内訳は、日本＝9300万人、タイ＝5300万人、台湾＝2200万人、インドネシア＝800万人のインドネシアが主な利用国家となります。
言い換えればこのアジア4か国以外はほとんど利用されず、運営企業がある韓国に至ってはわずか1.6％になるようです（韓国の主要アプリはカカオトークで67.6％を占める）
ところが今、このLINEの経営権がすべて日本のソフトバンクに渡ってしまう可能性が出てきて、韓国の二つの企業の従業員たちは雇用不安に苦しむ恐れがあるとして大騒ぎになっているというのです。
現在使用されている電池で最も長く稼働するのが、原子核崩壊で発生する熱を電力に変換する「原子力電池」なんだそうです。
ただし、放射能被ばくなどのリスクがあるため、地球から遠く離れた場所で活躍する「宇宙探査機」や「人工衛星」などに限定仕様になっています。
ところがです。
最近、中国の新興企業「ベータボルト・テクノロジー（北京貝塔伏特新能科技有限公司）」は、通常の電池と同じく一般向けとして使用できる超『小型原子力電池』の開発に成功したということが、1月8日付の『ベータボルト社のプレスリリース（中国語）』で発表がなされたようです。
同社によれば、「新しい原子力電池はコインと同じサイズであり、メンテナンスや充電を必要とせず50年間使用し続けられる。世界初の電池」というのです。
すでに打ち上げられた無人宇宙探査機「ボイジャー1号」「ボイジャー2号」には、原子力電池が搭載されており、数十年にわたって、それらのコンピューターに電力を供給し続けた実績があります。
ベータボルト社は、2025年には商業用の原子力電池を大量生産する計画を立てており、少なくともその時期には正確な情報が得られそうなのです。
ただ、世界中はまだ半信半疑でいるようです。
もしこれが事実で50年も100年も稼働する電池が一般化したら私たちの生活は根本から一変、スマホの充電など必要なくなるかもしれないことです。
たしか？漫画の「鉄腕アトム」は、これと同じような核エネルギーで動いていましたが、それが現実化したことになります。
ただ、その使用済みの核電池の処分はどうするのか？それは発表されていません。
きょう、私はかかりつけ医に行っていつもの処方箋と採血検査を行ってきました。
その後薬局で、処方箋ができるまでの間に待合室のテレビで高校野球を視ていたのですが、オーロラビジョンになった甲子園球場のスコアボードに掲示された注意文が目に入ったのです。
球場内では、携帯電話による119番は行わず最寄りの係員へ連絡してください
というような文言だったので、それはどういう意味があるのだろうと気になったのです。
検索したら、その理由が判明しました。
甲子園球場でプロ野球や高校野球甲子園大会などが行われているときは、周辺にある関連大規模医療機関で有る兵庫医大や明和病院から医師と看護師など医療スタッフが救護室に派遣され、場合によっては救急車も常駐されているんだそうです。
ですから、球場内のスタッフに連絡したほうが、119番通報し救急車を呼ぶより早く確実速やかに診断や一次救命処置を受けられるからだそうです。
この処置は、大規模な催しが行われる場合も同じ体制をとっているようで、かなり昔から「119番は個人が直接しない」という案内が出されているようです。
私が知らなかったのは、たまたまその掲示が出ているのがテレビに映りこまなかったからのようです。
こんど、他の球場・イベント会場も確認してみようと思いました
今は携帯電話の契約会社を変えても、今までの番号を使える「MNP」ナンバーポータビリティという契約が当たり前になりました。
わたしは乗り換えをやったことが無いのでわかりませんが、その手続きは以前と新規の携帯会社２社での手続きが必要で少々面倒なんだそうですね。
手続き手順＞
というように、二段階の手続きをそれぞれの会社で行わないとできないらしいです。
これでは乗り換えに不便で市場の自由競争にならないとして、5月下旬からNTTドコモとKDDI、ソフトバンク、楽天モバイルの4社は乗り換え先の携帯会社だけで手続きが終了するようにしたようです。
以前、光回線も契約会社を変える際には「アナログ戻しの工事」や２社間での手続きが非常に面倒でしたが、今は「事業者変更」というのができていちいちアナログ戻し工事は不要になり助かりました。
これらも知らないと損をすることになりますが、なかなか全国民が知るまでにはいきません。
それよりも料金の値下げと、契約の単純さをもっともっと進めてほしいです
ここにおいでいただく、ひでさん、もうぞうさん、に触発されわたしもマイナポイントを申請取得しましたがいろいろうまくいかず苦労しました。
マイナンバーカードは3年ほど前に取得していましたが、申請したらマイナポイントが受け取れたのは驚きでした。
受け取りは、今年から村内の大型店舗で使用可能になった「dポイント」にしました。
うまくいったのでつづいて、健康保険証との紐づけでのポイント申請をしたのですが、これでまたもたついたのです。
マイナポイントアプリで申込時に、dアカウントのパスワードを入力したところ、以下のエラーメッセージが出て先に進めなくなったのです。
「エラー[MKCZ374E]dアカウントのID等正しくない、または、その他のエラーが発生したため、申込みができません。」
アカウントもパスワードも、一字一句足りとも間違いないのですがエラーになるのです。
仕方なく、このエラーの注意書きの最後にあった「dポイントカードから申請してください」というのを、dカードアプリからためしたらすんなりと申請が完了しました。
これは一体どういうことなのだろうと、リサーチしたら原因が判明しました。
私のスマホは、セキュリティの設定を「指紋認証」にしていたのですが、この設定にしているとマイナポイントアプリからはパスワードを認証しないようなのです。
つまり、マイナポイントアプリから申請する場合は、この「指紋認証」を解除しないとならなかったようです。
この現象をドコモでも知られていないらしく、問い合わせても「正しいパスワードを打ち込んでください」というのを要求されるだけのようなのです。
デジタル庁やドコモでは、ちゃんと説明をすべきだと思いました。
ところで、これってドコモ・dカードだけの現象なんでしょうか。他の携帯会社ではどうなんでしょう？
先週のこと、東日本大震災の大津波にも耐えた「東北電力女川原発」が在る宮城県女川町で、原発事故の避難訓練が行われました。
そのやり方も、スマホを利用したもので、避難者は60ｋｍ先に設けた避難所まで移動するという放射能を想定した本格的な訓練でした。
そのニュースを視ていた時に、訓練に参加した高齢女性（80代？）が今回の為に息子さんに買ってもらったのか？、まだ慣れていない真新しいスマホを片手にインタビューに応じた内容が
「これ（スマホ）どのくらいの力で押したらいいのか？力加減が解らないんですよ」
と、満面の笑みで答えたのです。
一瞬、わたしはその人が何を言っているのか理解できませんでした。
つまり、スマホは触れて動かす「タッチパネル操作」です。
ところが、その女性は押して動かす従来型の「プッシュボタン」だと考えているらしく、そこでタッチパネルのアプリボタンも押すものと考えたため、どのくらいの力で画面を押せば反応するのかがわからずに悩んでいたのです。
これが、デジタル家電に不慣れな方々の現状なのですが、若い人に聞けば笑われると思うから聞けないのです。
簡単に使っているお役人や関係者の方々には、この現状を踏まえつつデジタル化を考えてもらいたいものです。
２日きょうの午前１時35分ごろから、KDDIでは携帯電話の通話やデータ通信が利用しにくくなる通信障害が全国で起き、復旧の見通しは立っていないとの発表がなされました。
私が驚いたのは、このたった一社の通信トラブルによって、その影響受けて通信などができなっている企業の多さです。
一社のトラブルがこんなに多くの企業間で大きなトラブルになる世の中なんですね。
ウクライナ問題もそうですが、国家間でも企業や国同士が複雑にネットワークがからんで生活が成り立っています。
争っている場合じゃないのですが、そのネットワークを利用して脅迫や侵略など考える人が居ることも確かです。
そのトラブルに、巻き込まれないほうが少ないのかもしれません。
2022年1月、「NTTドコモ モバイル社会研究所」が関東1都6県の60歳～79歳の男女を対象に、「シニアのスマホ所有率調査」というのを行った結果が発表されていました（回答は709人）。
＜60代＞
＜70代＞
旧型の携帯は「フィーチャーフォン」て言う名称なんですね（笑）
それはともかく
同研究所によれば、日本国内におけるスマートフォン比率は2015年に5割を突破し、2019年に8割、2021年には9割を超え、そして今年2022年に「94％」に達したようです。[調査対象：全国・15～79歳男女]
凄い普及率ですが、見方を変えると全体の6％の人々、人口にして約753万人（1億2550万）の人はスマホを持っていないとも言えます。
さらに言えば、推定でも約200万人以上の人が携帯もスマホも所持していないと推測されます。
今までの自然災害やウクライナの様子を視ると、スマホや携帯の通信手段が重要になっていることがよくわかりますが、持っていない人との通信や対処というのも国は考えているのでしょうか？
何をやっているのかわからないデジタル庁、こういうことも検討しているのでしょうか？
ちょっと気になる、スマホを始めたばかりの60代です（笑）
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